ノートパソコンのキーボードに指を乗せ、脅迫メールを打ち込もうとしている人物

かつての恋人やSNSで知り合った面識のない人、書いているブログの読者などから、いわれもない脅しのメールを受け取って悩んでいませんか?

でも、例えば会ったこともない人から「居場所を突き止めた」と言われたり、知っている人からでも「今から家に行く」「殺してやる」などというメールが来たりしたら怖くて仕方ありません。しかし、それを警察や弁護士に相談に行ったとき、果たして対処してくれるのでしょうか。

そんな内容のメールが届いたからと言って、「脅迫された」と言えるのでしょうか。今回は、脅迫まがいのメールが送られて来たときの対処法や相談相手、証拠として押さえておきたいものについて解説します。

メールでも脅迫罪が成立するのか

脅迫罪は刑法222条に規定されている犯罪の一つです。簡単に説明しますと、生命や身体、財産に対して害悪の告知があり、それによって被害者が恐怖を感じた場合に成立する犯罪です。害悪の告知とは、生命や身体などに害を与えるぞということを伝えることです。

参考:素人でもわかる脅迫罪・恐喝罪。脅しを手段とした犯罪も漏れなく解説

例えば、「殺すぞ」「殴るぞ」といった発言がこれにあたります。ただ、生命や身体に対して害悪の告知をされたとしても、それに対して恐怖を抱くようなものだと一般的に認められるものでなければ脅迫罪にはなりません。

刑法222条

  • 一 生命、身体、自由、名誉又は財産に対し害を加える旨を告知して人を脅迫した者は、二年以下の懲役又は三十万円以下の罰金に処する。
  • 二  親族の生命、身体、自由、名誉又は財産に対し害を加える旨を告知して人を脅迫した者も、前項と同様とする。

どんな内容がアウト?メールで脅迫罪になるボーダーライン

「殺すぞ」というような害悪の告知はメールを通じても行うことができますので、脅迫メールでも脅迫罪が成立します。ただし、一般的には「脅迫メール」と呼ばれるようなものが全て脅迫罪にあたるかというとそういうわけではありません。

先ほど書いた通り、生命や身体、財産に対する害悪の告知があり、それが恐怖心を抱くと一般的に思われるかどうかが重要な条件となります。

脅迫罪に当たるかどうかはなぜ重要なポイントなのか

脅迫罪が成立しない場合は、警察に相談してもなかなか動いてくれません。自分が受けている被害が脅罪に当たるのかどうかを知っておくことで、警察に相談に行った時により具体的な相談ができるようになりますし、加害者と話し合いをするときにも「あなたのしていることは脅迫罪に当たります。

これ以上メールを送ってくるなら警察に行きますよ」と伝えられれば、相手からの加害行為を止めることもできるかもしれません。どのようなケースが脅迫罪と言えるのか、よくあるケースをもとに解説します。

冗談で脅迫メールを送った場合

メールは非常に使いやすいツールです。面識がない相手でも送ることができますし、フリーメールを使えば使い捨てのアカウントを作成してメールを送りつけることもできるため、自分の正体を明かさずに他人に対して不快なメールを送ることもできます。

知り合いや、顔見知りではないもののSNSでフォローしている相手、またはフォローもしていない単なる通りすがりの相手などからも脅迫メールが届くことがあります。こうした経験をしたことがある人も少なくないのではないでしょうか。ただ、不快だと感じても相手が冗談のつもりで送っていることがあります。

害悪の告知があり、被害者側が恐怖を感じたけれど、加害者となっている送信者が「そんなつもりはない。冗談だった」と考えているとき、脅迫罪は成立しないのでしょうか?こういったケースは実は少なくないのですが、冗談のつもりで送ったとしても脅迫罪が成立する可能性はあります。

絵文字や写真、スタンプでも脅迫罪は成立する?

海外では、絵文字を送信した少女が脅迫罪で逮捕されたという事例がありましたが、実際に絵文字や写真が脅迫罪に当たるかどうかの判断は、その絵文字や写真だけからというよりも、その前後のやりとりなどの全体を見て判断されることになります。

そのため、絵文字やスタンプが害悪を告知するようなものであってもそれだけではなく、メールのやり取り全体を証拠として保存しておきましょう。

「死ね」「殺す」など、害悪を告知すること

「死ね」「殺す」といった言葉は、生命に対して害悪を告知することなので、客観的に見て恐怖心を抱かせる言葉と言えるため、こういった文面のメールは脅迫罪にあたる可能性が非常に高いと言えます。そのメールだけではなく、前後のメールのやり取りを見て、本当に自分の生命に危険が及んでいる場合は早急に対処が必要です。

参考:どこからが脅迫罪になる言葉か?そんな疑問に弁護士が分かり易く解説

また、脅迫罪は自分に対して害悪を告知された場合だけではなくて、「お前の親を殺すぞ」など家族に対しての害悪を告知された場合も成立します。

「不倫を夫(会社)にバラす」

男女間のトラブルで多いのが、不倫をしていた事実を相手の配偶者にバラすぞ、と脅すというケースです。バラす相手は配偶者だけではなく、会社であることもあります。要するに、バラされたくない相手にバラすぞと言って脅してくるケースです。

別れたくなくて不倫相手がそう言うこともありますし、不倫相手ではなく関係ない第三者が「あなたって不倫してるらしいね。ご主人にバラされたくなかったらお金払ってよ」などと言って脅してくることもあります。

例えば「会社に不倫していることをバラすよ」ということであれば、名誉に対する害悪の告知と言えますし、「不倫していることをバラされたくなかったらお金を払ってよ」ということなら財産に対する害悪の告知と言えます。どちらにせよ、脅迫罪が成立する可能性は高いと言えます。

参考:不倫をばらすと脅迫・恐喝された人は必見!弁護士が教える段階的対策

参考:「会社にばらす」は脅迫罪。会社に知られないための最善の対処法とは

「家に行くから気をつけろ」

「家に行くからな」「夜道に気をつけろ」というような言葉は、それだけを見ると色々な解釈ができそうです。しかし、トラブルを抱えている相手から言われた場合には、家に来られて何らかの暴力を振るわれるのではないか、夜道に襲われるのではないかといった恐怖を抱くのは当然のことです。

そのため、こういった内容のメールは脅迫罪となる可能性が非常に高いと言えます。

「弁護士を呼ぶ」「警察に行く」

話し合いでは解決ができないとき、相手が「それなら弁護士に相談する」と応じてきたり、「警察に行くからな」と捨て台詞のように言われたりすることがあります。これは暗に「警察に行かれたくなかったら言うことを聞け」というようなニュアンスを含んでいるため、害悪の告知と言えて脅迫罪にあたるとも思えそうです。

しかし、前後のやり取りなどの状況にもよりますが、警察に相談することや弁護士に依頼することは適法な行為のため、害悪の告知とは言えない場合が多く、脅迫罪は成立しにくいと言えます。

脅迫メールが届いた時の対処法を知っておこう

メールをブロックする

単なる嫌がらせの域を超えない脅迫メールや、放置しておいても実際に危害が及びにくいと思われるようなメールに関しては、法的措置を取るよりも放置しておく方が有効な場合もあります。何らかのアクションが欲しくてそういった嫌がらせのメールを送りつけてくる人もいます。

もしも自分の身元が知られていない場合には、相手からのメールをブロックしたり、SNSやメールのアカウントを削除したりすることで接触できなくするという対処法も有効です。

相手に警告する

相手の身元がわかっていたり、メールを返信したりしてコンタクトが取れる場合には、相手に「これ以上脅迫まがいのメールを送ってくるのであれば、警察に相談に行きます」「被害届を出します」などと伝え、これ以上の脅迫メールを送らないよう警告するという方法もあります。

この場合は感情的にならず、とにかく冷静に対応することを心がけてください。また、相手のどう行った言動が脅迫といえるのか、しっかりと把握しておくことも大切です。感情的に応対してしまったら、逆にそのメールを利用されて相手から「脅迫された」と訴えられたりといったケースも起きています。

相手と直接接触するときには、くれぐれも慎重に対応しましょう。必要に応じて、弁護士に相談しておくと安心です。

具体的な措置の準備として証拠を集める

警察に被害届を出したり、弁護士に相談したりするときには、具体的にどんな脅迫メールが送られてきているのか、どんなやり取りをしているのかが客観的にもわかる証拠があると話が早いです。客観的に見て「これは脅迫だな」と言えるものがなく、相談者の話だけが唯一の資料となると、なかなか警察も弁護士も対応してはくれません。

脅迫メールが届いた時には、後々に備えて証拠を集めておきましょう。どんな証拠が必要かについては、後で詳しく解説します。

弁護士や警察へ相談する

脅迫メールの被害がやまない、どんどん執拗になってきている、となると、いつかは本当に生命や身体に危害を加えられるのではないかと不安になってしまいます。早急に解決に向かうためにも、弁護士や警察への相談はある程度早い段階にしておくことをお勧めします。警察に相談するのはなかなか敷居が高いと感じる方もいるかもしれませんが、警察では気軽な相談ができる「相談ホットライン」が用意されています。「脅迫メールが届くけど、被害届を出しても対応してくれるかわからない」「犯罪と言えるかわからないレベルだ」というような段階から対応してくれますので、まずは相談ホットラインに相談して見るのも一つの方法です。

参考サイト:相談ホットライン/警視庁

参考:恐喝や脅迫を警察に相談してしっかり対処してもらうための情報まとめ

また、警察への相談と並行して弁護士にも相談しておくとさらに安心できるでしょう。弁護士は具体的にどんな証拠を集めるとよいか、警察にどんな風に被害届を出すといいかなどのアドバイスもしてくれますし、必要であれば警察にも同行してくれたり、被害者を代理して加害者と直接交渉をしてくれたりもします。

脅迫メールに対処するために、どんな証拠を集める必要がある?

警察や弁護士に脅迫メールの被害について相談するときには、証拠があることが重要だというお話をしました。では具体的にはどんな情報があるといいのでしょうか?脅迫メールの被害にあった時、最低限集めておきたい証拠を解説します。

基本的には、手に入るものは全て

どれが有力な証拠になるのか、あらかじめ分かっていれば対応のしようもありますが、執拗に脅迫メールが届くのに冷静に証拠となるものとそうでないものを選別するというのは心理的にも難しいものです。

できれば、脅迫メールを送って来ている人に関する情報やメールのやり取りなど、脅迫メールと加害者に関するものは全て証拠になる可能性があると考えておき、できるだけ保存できるものは保存しておきましょう。もしこの段階で弁護士に相談することが可能なら、弁護士に脅迫メールについて相談しておくことで、より具体的にどんな動きをすればいいかをアドバイスしてもらえることもあります。

メールの本文

手に入るもの全てを証拠として集めようと言っても、やはりその中に「必ずこれだけは証拠として集めるべき」という重要なものがあります。まずはメールの本文がそれにあたります。脅迫メールやそれに対する返信メールは必ず保存をしておきましょう。

メールの本文には重要な情報が記載されていますし、脅迫まがいの文言が書かれているのもこの本文であることがほとんどです。もしも本文に絵文字や写真のほか、添付ファイルなどがついている場合は、そのファイルも合わせて保管しておきます。こちらから返信する場合は、メールのやり取りの履歴がわかりやすいよう、引用返信の機能を使って返信しておくことでどんなやり取りをしたのかが時系列でわかるのでおすすめです。

日付、差出人などのヘッダー情報

本文と同じく重要なのが、メールのヘッダー情報です。ヘッダー情報には、メールの送信日時や送信元のメールアドレス、タイトルに加えて、どんなサーバーを経由して送られて来ているのかやIPアドレスも見ることができます。

IPアドレスとは、インターネットを利用する時に割り振られる住所のようなもの。このアドレスとどのサーバーからメールを送って来ているかなどがわかることで、送信者を特定することが可能になるのです。ヘッダー情報の見方は利用しているメールのサービスによっても変わりますが、インターネットで検索するとヘッダーの見方はすぐにわかりますので、参考にしてみてください。

参考サイト:Gmailヘルプ(クリックすると、GmailだけではなくYahoo!メールやexciteウエブメールのヘッダーの見方が載っています)

IPアドレスが偽装されていないか確認する

迷惑メールに多いのが、なりすましメール。メールヘッダーを書き換えて、送信者や送信元のアドレスを偽る手法です。これらの情報が間違っていれば、脅迫メールを送ってきた相手を特定することは難しくなってしまいますし、間違えれば全く関係ない人を加害者に仕立て上げることにもつながりかねません。

ヘッダーが偽装されていないか念のために確認することも重要です。確認の方法は、メールヘッダーにある「received from」に続くIPアドレスやサーバを実際に検索してみて、「From」に続く情報と一致するかどうかを確認するというものです。

参考サイト:BIGLOBEネットコミュニティ相談室

脅迫メール被害は証拠を保管し、早い段階で弁護士に相談を

脅迫メールは放置しておくことが有効な対処法であることも多いものですが、逆にどんどんエスカレートして実際に危害を加えようとしてくる悪質なものも少なくありません。そこで警察や援護しなどに相談し、具体的な対処に移るわけですが、その場合にはしっかりと脅迫メールに関する証拠を集めることが重要です。ぜひこの記事を参考にして、証拠をしっかりと集め、早い段階で弁護士に相談してください。